建物の解体工事をする際には、後から《追加工事》というものが必要になって、見積もりを行なった段階では想定をしていなかった《追加費用》が発生してしまうケースがあります。

解体工事自体、日常の生活でそう何回も起こりうる工事ではないでしょう。

そこに《追加工事、追加費用》なんていう聞きなれない言葉を聞くと、どうしたらいいかわからなくなってしまう方もいるのではないでしょうか。

ここでは、解体工事における《追加費用》が発生するのはどのような場合なのかを見ていきましょう。

解体工事の追加費用によるトラブル防止対策

ある程度の追加費用は仕方がないとしても、できれば解体工事をしてくれた解体業者とは追加の費用の事で揉めたくはないところでしょう。

前もってにきちんと対策をおこなっておけば、トラブルなどは十分、避ける事ができるので、しっかりポイントをおさえておきましょう。

解体工事の追加費用が発生する条件を確認

解体工事の追加の費用が発生する条件の確認をしておくことで、《こんなに多くの費用が必要になるとは予想していなかった》などという事態になるのを防ぐことができます。

前もって別途、追加費用が発生する条件などについてしっかり確かめておくことが大切でしょう。

どのような問題が発生した際にどのくらいの追加の費用が必要になるのかを詳しく確かめておきましょう。例えば、《地中埋没物が発見された場合に追加の料金が発生する》などというように具体的な金額などを確認するのが理想的でしょう。

とくに納屋や離れ、庭木、車庫など、建物以外に撤去が必要なものがあるケースでは、それも含めた総額で提示をしてもらいましょう。

「〇〇一式」という記載には注意が必要

「〇〇一式 〇万円」と書かれている見積もり書には注意が必要です。見積もり書の記は「〇〇一式」のようなざっくりとした書き方ではなく、できるだけ詳しい項目を記してもらえるようにお願いすることをおすすめします。

「〇〇一式 万円」では解体工事の作業ごとの金額を確認することができません。

施主と解体業者との間で認識の違いなどが生じる可能性が高いために、トラブルなどにつながってしまう可能性があるでしょう。

「〇〇一式〇万円」ではなく、解体工事の作業項目と項目ごとの金額をきっちり記載してもらい確かめましょう。

こうする事により、不要な追加費用が発生するのを防ぐことができます。

現地調査をしてもらう

見積もりに必要な物件資料や図面の提供や、現地調査などは、解体業者に必ず依頼しておきましょう。

電話やメールのみでやりとりをして見積もりを出してもらうなんて事は、避けるべきです。

できれば立ち会いなども行い、施主と解体業者とでコミュニケーションをとりながら見積もりを進めていき、《どのような事が起きたら追加の費用が発生するのか》という条件などをきちんと確認して共有していくことが重要でしょう。