解体業者を選ぶ際は解体業者大手に注意する

中間マージンのカットをするためにも、解体工事を依頼する業者は自力で探しましょう。

手間は増えてしまいますが、１０万円以上のコストが違うなら安いものではないでしょうか。

解体工事を依頼する業者を選ぶ際には、１社ではなく複数の解体業者に見積もりの依頼をして比較してみることをおすすめします。

実際に見積もりの金額を見れば差は一目瞭然でしょうし、あまりにも安すぎる悪質な解体業者も避けることができます。

解体業者を選ぶ時は、ホームページやCMで広告を出しているような解体業者は頼みやすいのではないでしょうか。

しかし、広告などに力を入れている大手の解体業者だけではなく、広告を出していない解体業者にも見積もりを依頼しましょう。

CMなどで見た事がある解体業者は知名度もあって安心感もあるでしょうが、広告を打つのにも広告費用がかかっています。

大手の会社では営業担当の人件費用などもあり、その分、解体工事の費用に上乗せされる場合があります。

広告でよく見たからと安易に決めてしまわずに、広告を出していないような解体業者とも比較してみることをおすすめします。

家屋を解体工事する費用を安くするポイントとしては《自分ででる事事は自分でする》

解体工事の作業の中には依頼者が自分でもできる事があり、その作業を自分ですますことができればコストダウンすることができます。

では、具体的には何ができるのかを紹介いたします。

自分で処分をする

解体工事を行なう際に発生する家電や家具、廃棄物などの処分に必要な費用は処分の方法次第ではかなり高額になってしまいます。

「古いテレビはもう使わないし、ソファもいらない。ついでに生活ゴミも解体業者に捨ててもらおう」なんてことを考えていると、処分に必要な費用はぐんと高くなってしまうでしょう。

自分で処理することができるものは自分で処理をし、できるだけ解体業者の手を借りないようにできると、余計な費用がかからないでしょう。

家庭ゴミとして地域のゴミ収集に出せるものはもちろんですが、家電や家具も軽トラなどをレンタルして自分で処理する方がコストを抑えることが可能です。

ただし、処分するものによって時間や手間や労力が大きく苦痛になってしまうものもあるでしょう。

自分で処理することができるものは自分で、自分では難しいと思った場合は解体業者に依頼する事をおすすめします。

自分で処分する場合は無理のない範囲で行うようにしましょう。

自分で申請の手続き

登記してある建物や家屋を解体工事したら、《建物滅失登記》を１ヶ月以内に申請する必要があります。

解体業者がこのような申請手続きを行った場合、その分の費用を上乗せされる場合があります。

その場合は、申請手続きを自分ですればコストを下げることが可能でしょう。